2026年3月期
収益（売上高相当）： 18,915,995百万円
収益の増減率： 1.6%
税引前利益（営業利益の代替指標）： 1,096,094百万円
税引前利益の増減率： △21.3%
2025年3月期
収益（売上高相当）： 18,617,601百万円
税引前利益（営業利益の代替指標）： 1,393,425百万円
2027年3月期の連結業績予想
N/A
進捗率の計算
なし
セグメント別の状況（売上・利益）
地球環境エネルギー： 利益 1,609億円
マテリアルソリューション： 利益 263億円
金属資源： 利益 2,045億円
社会インフラ： 利益 851億円
モビリティ： 利益 576億円
食品産業： 利益 833億円
S.L.C.： 利益 910億円
電力ソリューション： 利益 434億円
地球環境エネルギー： 北米LNG事業の税効果があったものの、生産開始に伴う先行コストやアジアでの市況下落により減益。
マテリアルソリューション： サウジ石油化学事業などの減損損失計上や北米市況の下落により大幅減益。
金属資源： 銅事業の市況上昇と減損戻入れがあった一方、豪州原料炭事業の売却反動と市況下落で減益。
社会インフラ： 千代田化工建設の損失反動と契約改定による採算改善、北米不動産の減損反動により増益。
モビリティ： 自動車事業での持分法投資の減損や、インド事業の再編益の反動により減益。
食品産業： サーモン養殖事業の評価益などはあったが、前年の日本KFCなどの株式売却益の反動で減益。
S.L.C.： 三菱食品の持分比率上昇などはあったが、ローソンの再評価益の反動が大きく大幅減益。
電力ソリューション： 国内外の洋上風力発電や米欧のトレーディング事業の利益増加により大幅な増益（黒字転換）。
