2026年3月期（当期）
売上収益：1,643,402百万円（対前期増減率：1.0%）
営業利益：165,534百万円（対前期増減率：15.3%）
2025年3月期（前期）
売上収益：1,626,831百万円
営業利益：143,517百万円
2027年3月期の連結業績予想
N/A
進捗率
N/A
資源・エネルギー・環境 売上収益：376,720百万円、営業利益：5,959百万円
社会基盤 売上収益：131,926百万円、営業利益：3,727百万円
産業システム・汎用機械 売上収益：450,526百万円、営業利益：30,778百万円
航空・宇宙・防衛 売上収益：651,718百万円、営業利益：112,429百万円
５．要因の要約
全体の業績要因（当社グループの概況）
防衛事業や民間向け航空エンジンの拡大、車両過給機の需要増や価格改善により、全体で増収を確保しました。利益面では、航空エンジンの整備費用や研究開発費の増加、一部海外事業の採算悪化という下押し要因があったものの、原子力の採算向上や、運搬機械事業および投資不動産の譲渡益計上などが大きく寄与し、増益を達成しました。
各セグメントの要因
資源・エネルギー・環境：前期の大型工事進捗の反動や、一部海外事業における採算の悪化により、減収減益となりました。
社会基盤：新潟トランシス等の事業譲渡の影響で減収となりましたが、利益面では前期の赤字から黒字に転換しました。
産業システム・汎用機械：運搬機械事業の譲渡により減収となりました。利益は、同事業の譲渡益に加え、車両過給機における構造改革費用の剥落や販売価格の改善により大幅に増加しました。
航空・宇宙・防衛：民間向け航空エンジンのアフターマーケット拡大および防衛事業の伸長により大幅な増収を記録しました。利益面は、航空エンジンの整備費用増加や、将来に向けた研究開発費の増加により減益となりました。
